経営用語

 

経営戦略編(Strategic Management)

 

経営(Management)

組織目標を定め達成するために、計画立案し、組織化、資源割り当て、方向性を示し、かつ組織を管理する一連の活動を指す。単純には事業を営むこと(三省堂Dictionary)。通常は単独ではなく前置詞とともに用いられる。例えば、戦略経営(Strategic management)、経営陣(Management executive)、Financial managementなど。日本語の"管理"はManagementの一部の機能であり、同義語ではない。例えば"計画"や"資源割り当て"は、"管理"ではない。よく誤訳が見受けられる。(例:Human resource management / 人材資産管理など) 

事業領域(Business Domain)

 企業の活動の範囲・領域、将来志向する生存領域。近年では企業の独自の視点で事業領域を定義することで、世界観(View of the world)を示す用語にもなる。 製品ベースで狭く定義しても柔軟性を欠き、広く定義して発散してしまう。自社の強みが発揮できる適正な領域を製品・サービスの視点、顧客軸の視点、顧客ベネフィットの視点から設定したい。 米国鉄道会社が1960年代に自身の事業を"運輸事業"ではなく、"鉄道事業"として他の代替運輸手段を考慮しなかったことから、自身の衰退を招いた事例は有名。また同年代のハリウッド映画会社が事業領域をエンターティメント事業ではなく、映画制作事業と定義し、代替品としてのテレビの脅威を避けられなかったことも同様の事例である。(レビット著、マーケティング論より抜粋) 英文による "What business are we in?" の質問は、事業領域設定(Domain Selection)の質問である。 参考資料>事業計画策定支援サービス

戦略(Strategy)

組織目的・目標を達成するための方針。目的・目標の設定を戦略の一部とする場合や、戦略プロセスではないとする場合もある。それぞれの産業や事業特性に応じて捉え方が異なり、共通の定義は存在しない。通常は単独ではなく、前置詞とともに用いられ、その戦略のレベル感が表現される。例えば全社経営レベルのCorporate strategy、事業レベル(Business Unit Level)のBusiness strategy、機能レベルのFunctional strategyなど。または個別機能の戦略という意味で、デザイン戦略、Web戦略などというのも見受けられる。要はどのレベル(範囲)で表現される戦略なのか、確認が必要な用語である。参考資料>事業計画策定支援サービス

目標(Vision)

将来の組織目標やあるべき姿を意味する。長期的な目標をビジョン(Vision)として記述され、中期短期的目標をGoals/Objectivesと記述されることが多い。中期短期的目標の場合、厳密にいうと定量的目標がGoalsとなり、定性的目標がObjectivesにあたるが、必ずしもこの意味ではないこともある。利用する際には、Goals/Objectivesを混同しないよう明快に使い分ける必要がある。また同意語として狙い(Aim)が利用されることもある。

理念(Mission)

組織の存在目的・意義を指す。組織の内側からではなく、社会(組織の外側)からみた組織の存在意義であり、組織が存在する理由、存在目的となる。顧客重視(Customer is a king)や社員重視、はたまた技術重視などいくつかの軸が存在する。また”部門のミッションは何か”として、自社一部門の存在意義として使われるときもある。参考資料>ミッション&バリュー構築・導入支援サービス

価値観(Core Values)

組織の内側にある固有の価値観を指す。理念や存在目的をどのように達成するか、判断基準となる価値基準も含む。この価値観から組織の文化や行動規範、そして人事考課まで固有の価値観を反映するこが一貫性と生み出す。またウェイやスピリッツなどの用語で代用される場合や理念と一緒に語られる場合もあり、明確に使い分ける必要がある。参考資料>ミッション&バリュー構築・導入支援サービス

提供価値(Value Proposition)

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競合優位性(Competitive Advantage)

Coming soon

 

組織&コミュニケーション編(Organization & Communication)

 

組織(Organization)

共通の目的を持ち、成果を管理する個人の集まりや集団を指す。NPO (Non Profit Organization)と呼ばれるように、必ずしも営利企業だけを指すものではない。

組織文化(Organizational culture)

組織の各人に共有され、行動の拠り所となる価値感や信条の総称を指す。レベル感を示すため、視覚的に見えるもの(スローガン、理念、社訓、社章)から見えないもの(価値基準、前提)、そして組織の各人さえ気づかない基本的仮定に分ける見方もある。(E.H.シャインの定義)

組織構造(Organizational structure)

組織の共有の目標達成のために、各人・グループへの分業と調整を示した組織の形態を指す。主には機能別組織(Functional structure)、事業別組織(Divisional structure)、マトリックス型組織(Matrix structure)が存在する。各人・グループに割り当てられた役割、権限と責任範囲、指揮命令系統を考慮する必要がある。所謂組織図が構造を端的にあらわす。

命令と統制(Command and Control)

組織目標の達成のため資源を配置し、指揮を行い権限を行使することを指す。欧米型マネジメントの特徴でもある。元々は軍事用語であり官僚組織論をベースとして用語でもある。

権限委譲(Delegation)

特定の職務に関わる権限(Authority)と責任(Responsibility)を他の人に委任・委譲すること。

権限と責任(Authority and Responsibility)

権限とは意思決定や命令を行う権利(legitimate right to make decision, command and control, and allocate resource)であり、責任とは成し遂げるべき職務や結果への説明責任(duties, assignments and accountability for results)である。権限と責任とは対になる概念であり、片方のみ強調されるのは様々な弊害を生む。例えば全員の責任、責任の共有などに代表される。伝統的に欧米人は権限を強調しマネジメントを進めるが、日本人は責任を強調した管理が重視される。

説明責任(Accontability)

各人の職務において、どのように権限を行使し責任をとったか、説明や釈明すべき義務と責任を指す。必ずしも釈明する義務だけではなく、責任そのものも指す用語である。この意味で責任(Responsibility)とも同意語でもある。

官僚組織論(Bureaucracy)

社会学者Max Weberにより定義された組織論であり、業務を標準化することで組織目標を達成する、いわば機械的な組織(Mechanicstic structure)を指す。未だ欧米型組織に多く見られる特徴でもある。具体的な特徴とは以下の5つにある。1)ルールと手続き(Rules and procedures)、2)組織細分化と業務専門化(Specialization and division of labor)、3)専門家採用(Employment of qualified personnel)、4)公式的コミュニケーション(Formal communication)、5)各人への明快な目標と権限・責任を付与(Detailed job descriptions) この官僚組織に基づく官僚的マネジメントは、日本企業が持つ参加型マネジメントと対極をなす。海外ビジネスリーダーは抑えておくべき概念である。参考資料>ミッション&バリュー構築・導入支援サービス

経営制度(Management system)

Coming soon

人材資産&人財(Human resource & Human capital)

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リーダーシップ編(Leadership)

 

リーダーシップ(Leadership)

広義の定義は他人に対して影響力(Power to influence)を発揮すること。この影響力の発揮の仕方により、専制的リーダーシップ(Autoritarian leadership)や、民主的リーダーシップ(Democratic leadership)、はたまた放置型リーダーシップ(Laissez-faire)などに分かれる。

リーダーシップスタイル(Leadership style)

Coming soon

動機付け(Motivation)

Coming soon

権限集中型&分散型(Management centralization & decentralization)

Coming soon

 

マーケティング編(Marketing)

準備中